2年以上にわたり毎月開催してきた初級・中級のCPDS講習。「もっと踏み込んだ内容を」「より現場・実践に近い知識を」多くの受講者様の声にお応えし、ついに"上級編"が始動します。
「ICT土工・構造物工等に関するICT施工計画立案」について、体系的な知識を学習可能な講習です。 ICT活用工事の施工計画立案にあたり、国土交通省の最新のICT基準類等の把握とともに、ICT施工計画書作成、ICT機器・ソフトウェア選定、ICT積算協議を含む受発注者協議など、現場で必要な各種段取りについて、オリジナルカリキュラムをもとに理解することができます。 特に迷いやすい、ICT施工計画立案における受発注者間の対応のポイントもわかりやすく解説します。
国土交通省が策定する最新の実施要領、積算要領、出来形管理要領をもとに、ICT活用工事(土工)の施工計画から納品・検査までの一連の流れと、各工程の管理項目の基礎を学習できる講習です。 国土交通省が発表している施策の全体像から、ICT活用工事で求められる施工管理工程のポイントまでわかりやすく解説するため、これからICT施工にチャレンジされる方、すでに実績はあるけれど体系的に学んだことがない方におすすめの内容になっています。 CPDS学習プログラムの形態コード:101-1(上限なし)
「UAV・TLS等、3次元計測技術を用いた計測(3次元測量)」について、体系的な知識を学習可能な講習です。 ICT活用工事における3次元測量を適切に実施するにあたり、国土交通省の最新の各種基準類の把握が求められます。現場条件に応じた計測機器・ソフトウェア選定、測量計画立案、精度管理の対応方法など必要な段取りをオリジナルカリキュラムをもとに理解することができます。 3次元測量に関するICT積算協議をふくめ、実施段階における受発注者間対応時のポイントもわかりやすく解説します。
「施工管理の観点からの3次元設計データ作成」について、さらに「ICT建設機械による施工」についての体系的な知識を学習可能な講習です。 ICT活用工事における他工程(測量・施工・出来形管理)との連動性を把握したうえで、3次元設計データ照査方法をはじめとする適切な運用方法をオリジナルカリキュラムをもとに理解することができます。 3次元設計データ作成を外注する場合、自社内製化を目指す場合のどちらでも、適切な運用知識の理解が円滑なICT活用工事の実現につながります。 また、国土交通省の最新ICT基準類の把握、実現場での適切な運用方法についても解説します。 ICT建設機械に関する知識を深めておくことで、現場施工の手戻り防止や、ICT活用工事で求められる施工精度の確保等が可能になります。
国土交通省が策定する最新の実施要領、積算要領、出来形管理要領をもとに、ICT活用工事(土工)の中級編として、3次元モデルをテーマとして学習できる講習です。 国土交通省が発表している施策の全体像から、ICT活用工事で求められる3次元データ、BIM/CIMモデルの概要、処理、活用方法等をわかりやすく解説するため、既にICT施工に取り組んでおられる方、3次元モデルやBIM/CIMの理解を深められたい方におすすめの内容になっています。 CPDS学習プログラムの形態コード:101-1(上限なし)
「BIM/CIM活用工事」について、体系的な知識を学習可能な講習です。 国土交通省のBIM/CIM関連要領の読み解きから、モデル詳細度や属性情報といった専門的な基礎知識、さらには現場での具体的な運用方法まで、深く理解することができます。 2023年度より、小規模を除くすべての公共工事においてBIM/CIMの原則適用が開始されています。本講習で体系的な知識を習得することで円滑かつ効果的なBIM/CIM対応が可能になり、3次元モデル活用による生産性向上(省人化)をはじめとする様々な導入効果へとつながります。
「ICT土工およびICT構造物工等に関する3次元出来形管理・電子納品・検査対応」について、体系的な知識を学習可能な講習です。 3次元出来形管理の具体的な対応および電子納品データ作成・完成検査等、施工完了後の一連の運用方法等についてオリジナルカリキュラムをもとに理解することができます。 3次元出来形管理を外注する場合、自社内製化を目指す場合のどちらでも、適切な運用知識の理解が国土交通省の最新のICT基準類に沿った適切な3次元出来形管理等の実現につながります。
【お詫びと訂正】 2023年11月および12月に配信いたしましたFAX案内状のセミナー開催日について、「3/13(火)」と誤記載がございました。正くは本サイトに掲載の通り「3/12(火)」となります。ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんが、正しい日付をご確認の上、お申し込みをお願い申し上げます。 --- 国土交通省が策定する最新の実施要領、積算要領、出来形管理要領をもとに、ICT活用工事(土工)の施工計画から納品・検査までの一連の流れと、各工程の管理項目の基礎を学習できる講習です。 国土交通省が発表している施策の全体像から、ICT活用工事で求められる施工管理工程のポイントまでわかりやすく解説するため、これからICT施工にチャレンジされる方、すでに実績はあるけれど体系的に学んだことがない方におすすめの内容になっています。 CPDS学習プログラムの形態コード:101-1(上限なし)
※お申込者様多数につき受付終了いたしました。 国土交通省が策定する最新の実施要領、積算要領、出来形管理要領をもとに、ICT活用工事(土工)の施工計画から納品・検査までの一連の流れと、各工程の管理項目の基礎を学習できる講習です。 国土交通省が発表している施策の全体像から、ICT活用工事で求められる施工管理工程のポイントまでわかりやすく解説するため、これからICT施工にチャレンジされる方、すでに実績はあるけれど体系的に学んだことがない方におすすめの内容になっています。 CPDS学習プログラムの形態コード:101-1(上限なし)
国土交通省が推進するICTの取り組みおいて、令和4年度も多くの要領、基準類が新たに策定されました。 特に大きな注目を集めているのが、小規模土工に関しての要領です。 ICT施工において非常に大きな生産性向上が見込めるICT建設機械ですが、特に小規模土工に関してその導入には多くのコストや運用方法への考慮が必要となります。 今回は、小規模土工に対応した比較的少ない費用で導入が可能である小型マシンガイダンスバックホウについて、従来のICT建設機械とどのように異なるのか、その特徴と運用方法についての留意点を解説します。
今年度の国土交通省のICT各種基準類では、新たに「小規模現場向け」の要領が策定されました。 本セミナーでは、小規模土工における【モバイル端末を用いた3次元出来形計測技術】をテーマに、「直近の国土交通省のICT方針」をはじめ、「小規模現場向けの基準類・要領」で押さえておきたいポイントを解説します。 また「モバイル端末を用いた3次元計測技術の概略」と「導入の準備」「運用上の留意事項」などのポイントもあわせてお伝えします。 モバイル端末を用いた3次元計測技術の活用を検討されている方への受講をお勧めいたします。小規模現場でICTにチャレンジするための第1歩として、本セミナーをご活用ください。
R4年度に策定、改定されたICT施工の基準類の中で、大きく注目されているのが「小規模現場に対応した出来形管理要領」です。 これはICT施工経験の少ない中小建設業者に向け、建設ICT化の裾野を広げるために策定されたものであり、これからICT施工に取り組む企業や、すでに実績のある企業にとって、工事の大小を問わずあらゆる現場でICTを導入する上での基準になるものです。 本セミナーでは、ICT小規模土工の出来形管理工程や積算について、R4年度の実施要領と積算要領を使い、他の工種と比較しながらわかりやすく解説します。
〜小規模現場に対応したICT施工集中講座【第4回】〜 ICT活用工事において、3次元データや3次元設計データの運用は重要な要素です。令和4年度に新たに策定された「小規模現場に対応したICTの活用」についても、3次元設計データの作成は必須となっています。 本セミナーでは、小規模土工における3次元データや3次元設計データの運用方法、さらにはそれを扱うソフトウェア導入の留意点について解説します。 小規模土工での3次元設計データ活用について詳しく知りたい方におすすめの内容です。
〜小規模現場に対応したICT施工集中講座【第3回】〜 今年度の国土交通省のICT各種基準類では、新たに「小規模現場向け」の要領が策定されました。 本セミナーでは、小規模土工における【モバイル端末を用いた3次元出来形計測技術】をテーマに、「直近の国土交通省のICT方針」をはじめ、「小規模現場向けの基準類・要領」で押さえておきたいポイントを解説します。 また「モバイル端末を用いた3次元計測技術の概略」と「導入の準備」「運用上の留意事項」などのポイントもあわせてお伝えします。 モバイル端末を用いた3次元計測技術の活用を検討されている方への受講をお勧めいたします。小規模現場でICTにチャレンジするための第1歩として、本セミナーをご活用ください。
〜小規模現場に対応したICT施工集中講座【第2回】〜 R4年度に策定、改定されたICT施工の基準類の中で、大きく注目されているのが「小規模現場に対応した出来形管理要領」です。 これはICT施工経験の少ない中小建設業者に向け、建設ICT化の裾野を広げるために策定されたものであり、これからICT施工に取り組む企業や、すでに実績のある企業にとって、工事の大小を問わずあらゆる現場でICTを導入する上での基準になるものです。 本セミナーでは、ICT小規模土工の出来形管理工程や積算について、R4年度の実施要領と積算要領を使い、他の工種と比較しながらわかりやすく解説します。
〜小規模現場に対応したICT施工集中講座【第1回】〜 国土交通省が推進するICTの取り組みおいて、令和4年度も多くの要領、基準類が新たに策定されました。 特に大きな注目を集めているのが、小規模土工に関しての要領です。 ICT施工において非常に大きな生産性向上が見込めるICT建設機械ですが、特に小規模土工に関してその導入には多くのコストや運用方法への考慮が必要となります。 今回は、小規模土工に対応した比較的少ない費用で導入が可能である小型マシンガイダンスバックホウについて、従来のICT建設機械とどのように異なるのか、その特徴と運用方法についての留意点を解説します。
【ご好評につきリピート開催】 令和4年度、国土交通省より小規模現場に対応したICT施工導入のための出来形管理要領が新たに策定されました。 これは、ICT施工実施率が約3割にとどまっている地方自治体発注工事や、ICT施工経験企業の割合も約5割程度の中小企業に向けたICT施工普及拡大のためのものです。 これからICT施工に取り組もうとされている中小企業や、大規模工事以外でのICT技術活用を検討中の方に、要求精度や作業工程、管理する上での留意点など、この度新規策定された出来形管理要領をもとに徹底解説します。 ※セミナー時間は90分、CPDSは2ユニットです。
2021年度より、国土交通省直轄工事の発注方式の大半がICT発注者指定型、ICT施工者希望型の対象工事になりました。2022年度以降は、自治体発注工事においても同様の流れが予測されています。 また国土交通省の方針として、2023年度までに小規模土工を除く全ての公共工事において、BIM/CIM原則適用が掲げられています。当初計画では2025年度までにBIM/CIM原則適用の予定でしたが、2年前倒しとなりました。 更に、2024年4月1日から労働基準法改正により、建設事業においても労働時間の罰則付き上限規制が適用になります。 これらの動向をふまえても、2022年は業界全体においてICT取組みは待ったなしの状況です。 今回のライブセミナーでは「今更聞けないICT基礎講座」として「i-Constructionとは?」「3次元測量とは?」「3次元設計データ作成とは?」…など、必ず押さえておきたいICT基礎知識を全般的にお伝えいたします。 他のライブセミナーの内容を効果的にご理解いただくための事前基礎知識としてもお役立ていただける内容です。 今年は時代の変化に適応し、ICTを実現していくための大事な1年になります。本セミナーをぜひご活用ください。
ICT活用工事を実現する上でのルールブックとも言える各種基準類が年度末にアップデートされました。 昨年度から継続する基準類もありますが、大半は新しい内容の追加および改訂が行われています。 変更点をすべて理解するには、膨大な時間を要しますが、本セミナーでは、建設ICT.comのi-Constructionスペシャリストが出来形管理要領や各種関連要領をはじめ、BIM/CIM関連変更点をわかり易くまとめて解説します。 また、セミナー当日時点での最新の国土交通省ICT方針・動向もお届けいたします。 ICT発注工事の施工管理に最新基準類の理解は必須です。 新年度のICT活用工事をスムーズに実現するために、本セミナーをご活用ください。
ICT活用工事では様々なICT技術が導入されています。 その一つがドローン(無人航空機)です。 国土交通省では、「空中写真測量(無人航空機)を用いた出来形管理として、その利用方法を規定しています。 令和4年度の出来形管理要領をもとに、ICT活用工事の「3次元起工測量」や「3次元出来形管理等の施工管理」で実施されるドローン測量について、わかりやすく解説します。 ・機体要件や操縦技能はどれくらい必要? ・3次元計測の要求精度は? ・具体的な測量の流れは? ・三次元形状復元作業って何? ・どんなソフトが必要? ・発注者への提出書類は何が必要? このような疑問がある方はぜひご参加ください。 また、改正が間近に迫った航空法に関する情報もお伝えします。
令和4年度、国土交通省より小規模現場に対応したICT施工導入のための出来形管理要領が新たに策定されました。 これは、ICT施工実施率が約3割にとどまっている地方自治体発注工事や、ICT施工経験企業の割合も約5割程度の中小企業に向けたICT施工普及拡大のためのものです。 これからICT施工に取り組もうとされている中小企業や、大規模工事以外でのICT技術活用を検討中の方に、要求精度や作業工程、管理する上での留意点など、この度新規策定された出来形管理要領をもとに徹底解説します。 ※セミナー時間は90分、CPDSは2ユニットです。
主にICT土工などで利用されるICT建機による施工で必要な測位システムには、自動追尾式のトータルステーションとGNSSがあります。 それぞれの選択条件や留意点を各種出来形管理要領をもとにわかりやすく解説します。 またGNSS測位を選択した場合には、施工精度に関わる重要な作業である「ローカライゼーション」が必要になるため、特にGNSS測位を選択した場合の事前準備や留意点、ローカライゼーションの方法についても詳しく解説します。
ICT 活用工事での3次元設計データはICT 建設機械で使用されるとともに出来形監理や数量算出のための重要な制作物です。その作成は社外委託または内製化している場合もあるでしょう。 今回のセミナーでは、出来上がった3 次元設計データが、発注図書に基づいて確実に作成されているものであるのかという妥当性の確認方法と、さらには、発注者に提出しなければならない「3次元データチェックシート」および照査資料について解説します。
2021年度から国土交通省直轄工事の大半がICT発注者指定型、ICT施工者希望型の対象工事になりました。 2022年以降、自治体発注工事においても同様にICT対象工事が大幅に増えると言われています。 また2023年度までに小規模土工を除く全ての公共工事において、BIM/CIM原則適用が掲げられています。 「BIM/CIMって何?」と、もし準備ができていない状態では、受注できなくなる時期が近づいています。 本セミナーでは、ICT活用工事のプロセスで特に大切なICT施工計画立案について解説します。 ICT施⼯の各プロセスにおいて最適な計画を⽴案するために最低限押さえておきたいポイントを中⼼に、施⼯計画⽴案の基本をお伝えします。 本セミナーを受講すると、施⼯計画⽴案に必要不可⽋な国⼟交通省の出来形管理要領を読み解き、理解が深めることができます。 ICT活⽤⼯事では、施⼯計画⽴案がその成功可否を決めるといっても過⾔ではありません。この機会をぜひご活用ください。 ※2021年11月10日(水)に同テーマで開催した際にも大変ご好評いただいておりましたが、今回は内容をリニューアルしてお伝えします。前回ご参加いただいた方にも、新たな視点から学びを得ていただける内容となっています。
2022年度の出来形管理要領改定、各地方整備局のi-Construction取り組み方針の発表など、4月は年度変更とあわせて現場での新たな対応が必要になる時期です。 国土交通省が掲げる「小規模工事を除くすべての公共工事でBIM/CIM原則適用」の方針は、当初計画から2年前倒しされ【2023年度まで】に進められることになっています。 また、2024年度には建設業においても労働時間の罰則付き上限規制が適用となる労働基準法の改正があり、業界過渡期はまだまだ継続中です。 このような流れの中で、「今i-Constructionにどう取り組めばいいのか。」 今さら聞けない内容をi-Constructionの取り組みやICT活用工事について、わかりやすく解説します。 今なら間に合います。このセミナーを皆さんのICTの取り組みにぜひお役立てください。
ICT活用工事では、新たな技術を備えた建設機械が運用されていますが、それらによって人員が省力化され生産性が向上すると同時にICT建設機械・機器などの費用も発生します。 それに伴い従来とは異なるそれらのICT活用工事の対象工種や建機に対する積算基準等も規定されています。 工事の予算管理においては、どのような費用が計上できるのかは重要な要素です。ICT活用工事を進めて行くにあたってそれらの把握をする必要は多いにあるかと思います。 今回のセミナーでは、ICT活用工事においての積算基準を取り上げ、実施要領および積算要領について解説します。
国土交通省の方針として、2023年度までに小規模土工を除く全ての公共工事において、BIM/CIM原則適用が掲げられています。当初計画では2025年度までにBIM/CIM原則適用の予定でしたが、2年前倒しとなりました。 そのため、すべての建設会社において3次元データの取り扱いができることが必須の条件として方針が掲げられています。 今回は、建設ICT.comのコラムでも人気の高い「【3次元設計データ】と【3次元施工用データ】の違い」を解説します。 セミナーの前半では、ICT活用工事における【3次元設計データ作成】の位置付けや、国土交通省の要領の読み解き方を説明します。 後半では、ICT掘削工やICT盛土工における【3次元施工用データ作成】のポイントを解説します。 BIM/CIM原則適用の体制づくりに向けた1歩として、本セミナーをご活用ください。
主にICT土工などで利用されるICT建機による施工で必要な測位システムには、自動追尾式のトータルステーションとGNSSがあります。 それぞれの選択条件や留意点を各種出来形管理要領をもとにわかりやすく解説します。 またGNSS測位を選択した場合には、施工精度に関わる重要な作業である「ローカライゼーション」が必要になります。 特にGNSS測位を選択した場合の事前準備や留意点、ローカライゼーションの方法についても詳しく解説します。
ICT活用工事では、従来施工での品質・精度の確認・報告に代わるものとして、あるいはそれらに加えて様々なICT施工に関する機械や測量機器の精度管理・精度確認報告(提出書類)が必要になります。 例えば地上型レーザースキャナーやUAV、ICTバックホウといった最新の測量機やICT建設機械を運用するに当たって、いったいどのような管理事項が必要で、どのように作業し報告するのかについてわからないことも多いのではないでしょうか。 今回のセナーでは従来施工とICT施工を含めた全体から見た精度管理をとらえたうえで、ICT活用工事での精度管理と精度確認試験手順などについて解説します。
2021年度より、国土交通省直轄工事の発注方式の大半がICT発注者指定型、ICT施工者希望型の対象工事になりました。来年度以降は、自治体発注工事においても同様の流れが予測されています。 また国土交通省の方針として、2023年度までに小規模土工を除く全ての公共工事において、BIM/CIM原則適用が掲げられています。当初計画では2025年度までにBIM/CIM原則適用の予定でしたが、2年前倒しとなりました。 更に、2024年4月1日から労働基準法改正により、建設事業においても労働時間の罰則付き上限規制が適用になります。 これらの動向をふまえても、2022年は業界全体においてICT取組みは待ったなしの状況です。 今回のライブセミナーでは「今更聞けないICT基礎講座」として「i-Constructionとは?」「3次元測量とは?」「3次元設計データ作成とは?」…など、必ず押さえておきたいICT基礎知識を全般的にお伝えいたします。 他のライブセミナーの内容を効果的にご理解いただくための事前基礎知識としてもお役立ていただける内容です。 今年は時代の変化に適応し、ICTを実現していくための大事な1年になります。本セミナーをぜひご活用ください。
2021年12月以降の竣工工事から運用開始となったオンライン電子納品システム。 これまでICT活用工事では電子媒体に格納し納品されていた電子成果品は、情報共有システムを利用したオンライン電子納品となりました。最新の要領をもとに、ICT活用工事の最後の工程にあたる「電子納品」と「完成検査」について、ICT土工の工程を基にわかりやすく解説します。
ICT活用工事での3次元設計データはICT建設機械や施工方法などに合わせて「施工用データ」を作成して運用する事により、より効率化・施工性が高められます。今回は3次元設計データと3次元施工用データの違いや作成のポイントをお伝えするとともに、事例として盛土の締め固め要領要領を取り挙げ、施工用データおよび建機での運用についても解説します。
ICT活用工事における3次元計測技術のうちで、最も活用されている手法の一つとして「地上型レーザースキャナー」が挙げられます。 本セミナーでは、地上型レーザースキャナーを活用したICT活用工事のために押さえておくべきポイントをテーマに、国土交通省の各種要領の読み解きをはじめ、現場運用時のケース事例や留意事項、また3次元データの取り扱い時のポイントをわかりやすく解説します。 これからICT活用工事にチャレンジされる方はもちろん、3次元測量を外部委託されている建設会社様や、自社で内製化を目指している会社様へも現場の生産性向上に直結する有益な情報をお伝えします。
年々増加中のICT活用工事。測量から納品までの各工程の内製化を目指し、ドローンを導入3次元測量を自社で行う企業も増えています。 本セミナーでは、ドローン(無人航空機)を用いた空中写真測量の知識、ICT活用工事で実施する場合の要求精度、測量作業手順などを国土交通省の出来形管理要領、国土交通省の公共測量マニュアルをもとに詳しく解説します。 加えて、2022年度には免許制の導入など、航空法の改正が予定されています。 ICT現場でドローンを運用する上で守らなければいけない法律やルールについても、わかりやすく解説します。
ICT活用工事の重要なプロセスの一つに「ICT建設機械による施工」が挙げられます。国土交通省が掲げる「2025年度までに建設現場の生産性2割向上」を実現する上で、ICT建機の有効活用は必要不可欠です。 また、ICT建機は従来建機と比べて投資コストが高額です。そのため、ICT施工で享受できるメリットとは裏腹に、リスクも十分に理解し導入を検討する必要があります。 さらに、ICT施工ではデータに正確に反映されるがため、少しのトラブルで現場が止まってしまう可能性も常に潜んでいます。そのため、スムーズに実現するためには、現場に関わる関係各位が、ICT知識を共通認識として身につけていることが大事なポイントであると言えます。 本セミナーでは、ICT建設機械による施工における各種要領の読み解きをはじめ、実現に必要な段取りの基本を中心に、現場の生の声を交えながらICT建設建機による施工を体系的にまとめて解説します。ぜひこの機会を活用して貴社のICT活用工事促進にお役立てください。
【建設ICT.comからの新春お年玉プレゼント企画】 国土交通省が掲げる「2025年度までに建設現場の生産性2割向上」の目標に対して、2021年12月3日に開催された経済財政諮問会議では、2022年度予算で対応すべき社会資本整備の重点課題として「進捗の遅れている中小建設業等におけるICTの活用、インフラDX等の全国展開等を徹底して推進すべき」と、生産性向上が真っ先に挙げられました。 本セミナーでは、ICT施工における2022年度のトレンドを中心に、今年度中に押さえておきたい国土交通省の各種出来形管理要領の策定・改訂事項などをお伝えします。またICT施工現場の技術的なトレンド情報もあわせて紹介します。 本セミナーは建設ICT.comからの新春お年玉プレゼント特別企画として参加費無料で開催いたします。是非ご参加ください。
【建設ICT.comからのクリスマスプレゼント企画】国土交通省が「i-Consutruction」の推進のために「ICT導入協議会」を設置した平成28(2016)年2月から今年で約6年が経とうとしています。現在、対象工事や工種は増えており、2020年度の直轄工事では公告件数の約8割でICTが実施されています。今後、さらに全国の都道府県そして地方自治体に広がっていくICT施工。そんな中今更聞けないi-Consutructionについて改めてお話しします。今回は年末の特別企画として、参加料無料にて開催いたします。是非ご参加ください。
ICT活用工事における最終成果物の「電子納品データ」は、当該現場だけではなく、その後の維持管理プロセスでも有効に活用されることが想定されます。 電子成果品において「どのような3次元データを」「どのような形式で保存して納品する必要があるか」などの基本事項を理解しておくことで、発注者をはじめとする関係各位との連携もスムーズになります。 またICT施工完了後の「完成検査」における応対事項や留意点をあらかじめ理解しておくことで、スムーズな現場対応の実現へとつながっていきます。 本セミナーでは「ICT活用工事における電子納品および完成検査対応の基本」をテーマに、受注者として押さえておくべき基礎知識をお伝えいたします。
2018年から全ての工事でICT化を目標に掲げ、今や発注者も認める県内屈指のICTトップランナー企業である島根県の森下建設株式会社。 今回のセミナーでは、森下建設株式会社・代表取締役森下幸生氏をゲストに迎え、講師の吉田なぎさがインタビュー形式で森下建設の事例を解説します。 元請工事はもちろんのこと、ICT施工の下請依頼も引く手あまたの同社が、ICT化取り組み当初からその投資とタイミングをどのように判断してきたのか?人材育成に重きをおき、リーダーシップをとり続ける森下社長にずばりお尋ねします。 業界過渡期の真っ只中で、経営者が自身の経営判断について語る機会は少ないでしょう。これから建設ICT化に取り組む企業にとっては、有益な情報になること間違いありません。
年々加速するi-Constructionの取り組みでは、ドローンやレーザースキャナーなど様々な3次元計測技術が登場しています。従来にはなかった新たな計測手法の要領化が進むと、現場状況に応じた選択肢が増える一方で受注者に求められる状況判断の精度も上がると言えるでしょう。 特に、初めてICT施工にチャレンジされる現場監督や、ICT活用工事の経験が浅い企業様とっては、毎年アップデートされる国土交通省出来形管理要領の全体像の把握や理解はもちろん、個別のケースに対する状況判断が非常に難しくなっています。 本セミナーでは、「ICT活用工事における3次元出来形計測および3次元出来形管理対応の基本」をテーマに、受注者として押さえておくべき基礎知識をお伝えします。
ICT活用工事では、施工計画立案がその成功可否を決めるといっても過言ではありません。 施工計画を立案するためには、ICT施工に関わる協力会社とのコミュニケーションや連携が必要不可欠です。また、ICT関連のソフトウェアや機器なども事前の準備が必要ですので、新たな投資になるケースが多く、経営陣の理解も重要となります。 本セミナーでは、ICT施工の各プロセスにおいて最適な計画を立案するために、最低限押さえておきたいポイントを中心に施工計画立案の基本を解説します。また、施工計画立案に必要不可欠な国土交通省の出来形管理要領を読み解き、理解が深まるよう解説していきます。
ICT活用工事での3次元設計データはICT建設機械で使用されるとともに出来形管理や数量算出のための重要な製作物です。その作成は社外委託または内製化されている場合もあるでしょう。今回のセミナーでは、出来上がった3次元設計データが、発注図書に基づいて確実に作成されているものであるのかという妥当性の確認方法と、さらには、発注者に提出しなければならない「3次元データチェックシート」および照査資料についての解説をします。
ICT活用工事では、現場条件が少し変わると過去の成功体験が通用しないことも多くあります。また、「何となくICT施工実績は積んだけど、一度や二度では全体像を掴み切ることが難しい」と感じていらっしゃる方も多いと思います。 今回のオンラインセミナーでは、ICT活用工事の全体像が掴みやすくなるように、ICT施工各工程の基本的な流れを現場事例を使用して解説していきます。 ICT活用工事の「施工計画」から「3次元測量」「3次元設計データ作成」「ICT建機による施工」「電子納品」「完成検査」まで各工程の全体像を把握することが可能です。 あらかじめ全体像を把握することで、ICT活用工事に取り組む際に自身の現在地とその前後の工程を捉えやすくなります。 これから初めてICT活用工事にチャレンジされる方はもちろんですが、すでにICT現場経験がある方にとっても、お役立ていただける内容です。 また、ICT活用工事の全体像を把握しておくことで、他の様々な学習機会やオンラインライブセミナーの各テーマを受講する際に相乗効果が期待できます。
ICT活用工事の施工管理は、出来形管理要領、特記仕様書、積算内訳書を読み解くことから始まります。ICT施工管理の進め方がわからず五里霧中状態に陥っていませんか。ICT活用工事に続き、発注が増え始めているBIM/CIM活用工事についても同じです。一度読んだだけでは理解が難しい各種要領やガイドラインと合わせてわかりやすく解説。ご自身の担当現場に当てはめイメージしながら受講すれば、視界が晴れること間違いなしです。
ICT活用工事での3次元データの作成工程において、発注資料や発注図面、そして3次元測量データをもとに実際にソフトウェア上でどのような作業・操作を行って作成を進めて行くかについて解説します。今回は実際に福井コンピュータの建設CAD、およびTrend-Point を操作しながら3次元形状を作成していく手順を説明します。
令和3年度より大幅な再編が行われた「ICTの全面的活用」を実施する上での技術基準類「3次元計測技術を用いた出来形管理要領(案)」。その中から、ICT土工の現場で選択されることの多い「空中写真測量(無人航空機)」と「地上型レーザースキャナー」を基に3次元計測技術を用いた出来形管理の基礎を解説します。事例を交えた解説のため、現場状況にあわせた計測技術選定の基準や留意点を理解することができます。
ICT活用工事においては3次元データを使用します。その中で3次元“設計”データはICT施工や出来形管理等に使用する重要なものとなります。本セミナーでは「3次元設計データとはどんなものなのか」といったICT活用工事の中の位置づけなどの概念についての解説、およびそれらの作業のためのソフトウェアの種類と選択方法について、そして実際に発注図書をもとにどのような手順で3次元設計データの作成を進めて行くかについて解説します。
ICT活用工事と言えば、何をイメージされますか? おそらく「ICT建機」や「ドローン」、「レーザースキャナー」、「3次元設計データ」などをイメージされると思います。今回お伝えします「測位システム」と「ローカライゼーション」は、ICTバックホウやドローンのような花形ではなく、裏方の工程に位置づけられます。なかなか脚光を浴びにくい工程ですが、ICT施工を円滑に精度高く実現するためには必要不可欠であり、非常に重要な作業工程です。 本セミナーでは、測位システム選定やローカライゼーション実施時の留意事項などの着眼点からICT施工を着実かつスムーズに実現するための基本知識とノウハウを解説します。また、ICT施工取組みが難しいと言われる理由の一つに「現場条件が変わると最適な状況判断も変わる」ということが挙げられます。セミナーでは、現場判断を想定したケーススタディのシミュレーションも交えてお話します。
国土交通省や地方自治体の公共工事では、年々ICT活用工事が増加しています。そんなICT活用工事で利用されるICT技術の中で取り組みやすいものの一つがドローン(無人航空機)です。また、ドローンの利用方法で最も多いのが3次元測量です。一般的にも手に入りやすく扱いやすくなったドローンですが、運用する上で航空法を始めとする様々なルールを守る必要があります。3次元測量を始めとするICT現場でのドローン利用の方法や運用時の留意点を説明します。
豊富な知見とノウハウで建設企業様のICT施工を強力にサポートします。