その小規模土工現場はICTに向いている？ICT現場監督が語る見極めポイントとは

当社は日頃、「オンライン総合マネジメント」というサービスを通してICT活用工事を現場でサポートしています。

このサービスを活用された建設会社の現場監督さんは、ICT対応力が上がり、その後の現場でも活躍されています。

一度ICT施工を経験された現場監督（ICT現場監督）さんからは、生産性を上げるための積極的なICT活用のアイデアも出てくるようになります。

現場単位で得たノウハウは、当社がお手伝いをして社内に水平展開しますので、会社全体のICT対応スキルはみるみる上がっていきます。

今回はとあるICT現場監督さんの、小規模土工現場へのICT技術導入に対する赤裸々な意見をご紹介したいと思います。

他業種からの転職を経て次世代エースのICT現場監督に

建設業界とは全く違う他業種からの転職で入社された現場監督のAさん。

高いコミュニケーション能力をお持ちの上に、未経験をカバーするご本人の努力により、ICT現場を経験するたびに知見を深め、生産性の高い施工管理を実現する力を伸ばしてきました。

将来の管理職候補として、社長が期待する社内の信頼も厚い次世代のエースです。

AさんのICT活用工事実績

３年半のICT現場経験で効率よくノウハウ習得できた理由

AさんはこれらのICT活用工事を約3年半の間で経験しました。

発注者との協議や作業員への指示の仕方も従来施工とは勝手が違うのがICT活用工事です。経験の浅い現場監督でも対応できたのは、現場が見える化されるICT技術の活用があったからでしょう。

もちろん、ご本人の持ち前の高いコミュニケーション力や、周りの支えがあってこそなのは言うまでもありません。

このようなICT人材を育成するためには、会社全体で建設ICT化に取り組む必要があります。

Aさんの会社の場合、2017年から建設ICT化への取り組みを社長が決断し、当社のオンライン総合マネジメントを活用されてきたことで成果が得られています。

▽オンライン総合マネジメントの紹介コラム

ICT活用工事の要領や手引きだけでは不安な方へのおすすめサービス

実は、すでにAさんはICT技術導入が適当かどうかを現場ごとに的確に見極められるようになっています。

特に小規模土工現場は要注意「ICT技術導入の見極めポイントとは」

今年度の要領改定の目玉と言ってもよい「ICT小規模土工」。

1,000㎥未満の土工、床掘工、小規模土工、法面整形工編として、出来形管理基準が新たに策定されました。

比較的小規模な現場が多い地方の中小建設業者にも、積極的にICT施工にチャレンジしてほしいという国の意向が伝わります。

ただし、すべての小規模土工現場がICT施工に適しているわけではありません。
その見極めポイントをICT現場監督Aさんに聞いてみました。

▽参考コラム

ICT小規模土工も見積対応できる？国土交通省 令和4年度積算要領のワンポイント解説

小規模土工現場のICT技術導入見極めポイント

１．工種や土量以外の要素も考慮する

「うちの会社の小規模土工現場は災害復旧工事が多いんです。早急な対応が必要な災害復旧だとICT技術のフル導入は向かない。従来方法でやってしまった方が早い工程もあります。」

２．従来測量と3次元測量の手間と外注コストはシビアにみる

「小規模土工現場で3次元計測をした後、3次元データ処理の手間や外注コストを考えると、従来の断面管理の方が良いこともあります。」

３．イレギュラー対応時を想定しておく

「災害復旧の小規模土工現場だと、イレギュラーな現地合わせがよく起こります。そんな時は従来の断面管理の選択も想定しておいた方がいいですね。」

これまでの経験が活かされた冷静な状況分析による見極めポイントだと感じます。

まとめ

工事の全工程にICT技術を導入することがベストかどうかは現場状況によります。

小規模を除くすべての工事でBIM/CIM原則適用となる令和5年度を目前にして、このことを今一度意識する必要があります。

ICT技術導入の本来の目的は生産性の向上ですから、それが逆効果になってしまっては本末転倒。現場ごとの的確な状況判断が必要になってきます。

そのためには、一現場ずつ確実にノウハウと実績を重ねることが大切です。

Ａさんの会社も自社単独での建設ICT化は難しかったでしょう。

ただし、伴走するアドバイザー兼サポーターがいたことで実現できました。それが当社の提供するオンライン総合マネジメントです。

これから建設ICT化に取り組む企業様や、より高い生産性や効率性を求める企業様でご興味のある方は、当社までお気軽にお問合せください。