導入・実践ノウハウ-セミナー・研修
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CPDSユニット取得もできる!建設ICT.comの講習・セミナーがおススメな理由

i-Construction取り組み発表当初から建設ICT化に取り組む建設会社をサポートしている建設ICT.com。

現場で行うサポート以外にも講習・セミナーの主催や講師依頼をよくいただきます。

最近では、建設会社だけではなく各地の建設業協会などの関連団体や測量会社、建設機械メーカー、レンタル・リース会社からの依頼が増えています。

今回のコラムではそんな建設ICT.comの講習・セミナーがおススメな理由をお伝えします。

建設ICT化の講習・セミナーが得意な理由

建設ICT.comの講習・セミナーでは当社のi-Constructionスペシャリストが講師を務めており、内容がわかりやすいと評価をいただいています。受講者の満足度が高い理由は、主に次の3つです。

経営コンサルティングがベース

建設ICT.comを運営しているストラテジクスマネジメント株式会社は、経営コンサルティングをメインに事業展開している会社です。これまで、業界を問わず様々な企業や個人に向けた研修や講習・セミナーを実施してきたノウハウを活かしています。

現場作業も行う測量会社

もちろん、測量会社として現場作業に従事することも多々あります。2017年のi-Construction取り組み発表以降、直轄工事や自治体発注工事など、発注方式や工事規模を問わず、ICT活用工事をサポートしてきた豊富な知識と経験を活かしています。

地方整備局に登録されたICTサポート企業

各地方整備局の中には、ICT活用工事に取り組む建設会社に向けたサポート制度を設け、条件を満たした企業が登録できるようになっています。当社は中国地方整備局の中国ICTサポート企業、関東地方整備局のICTアドバイザーに企業登録し、全国のICT施工等の支援を必要とする建設会社(受注者)に対して、助言や技術的指導を行っています。

ICT現場で管理技術者に助言を行うi-Constructionスペシャリスト
ICT現場で監理技術者に助言を行うi-Constructionスペシャリスト

建設ICT.comの講習・セミナーの事例

当社の講習・セミナーの特徴は、建設会社だけではなく、建設業協会などの業界関連団体や測量会社、建設機械メーカーといったICT活用工事の受注者(建設会社)をサポートする立場の企業からの依頼も多い点です。

業界関連団体からの依頼により実施した講習・セミナーの事例を一部ご紹介します。

1.中国地方の建設技術センター

目的

ICT活用工事の支援を行うため、建設ICTに関する知識・技能を習得
建設会社を始めとする地域内の建設関連企業への学習環境の提供

受講者

自治体職員、建設会社、測量コンサルなど

特徴

実現場を題材に技能習得に特化したセミナー

3次元設計データ作成の技能習得を行うi-Constructionセミナー
3次元設計データ作成の技能習得を行うi-Constructionセミナー

2.中部地方の建設研究センター

目的

地域内の建設会社への学習環境の提供
建設機械メーカーとのコラボレーションによる座学・実技講習の実施

受講者

建設会社

特徴

建設機械メーカーの研修施設を利用したICT土工の一連の工程が学べる初級セミナー

初級者向けのICT土工一括研修
初級者向けのICT土工一括研修

3.関西地方の土木施工管理技士会

目的

所属会員への学習環境の提供
講習受講費の助成による継続学習の促進

受講者

土木施工管理技士会会員

特徴

ICT土工の実績がある中級者向けにテーマを設定したオンラインセミナー

ICT施工中級者向けのオンラインLIVEセミナー
ICT施工中級者向けのオンラインLIVEセミナー

講習・セミナー主催者と受講者のメリット

当社の講習・セミナーを活用すると、主催者と受講者それぞれに次のようなメリットがあります。

主催者のメリット

  • 現場サポートを現役で行っているスペシャリストに依頼できる
  • 地域全体の建設ICTスキル向上のための環境を提供できる
  • 会員や関係者に向けた研修の題材(ネタ)が増える

受講者のメリット

  • 現場事例を基にしたICT活用工事に関する様々な知識が習得できる
  • CPDSのユニット取得ができる
  • 現場事務所から受講ができる(オンラインの場合)

あわせて、全国土木施工管理技士会連合会(JCM)の認定講習で、主催者がCPDSの代行申請を行う講習・セミナーの場合には、受講者による申請は不要となるため、CPDSユニット取得の手間が少なくなります。

ICT施工中級者向けのオンラインLIVEセミナー

まとめ

建設ICT化に関する講習・セミナーの依頼が増えている理由は、ほとんどの工事が「ICTの全面活用」になってきているからです。

これまでとは違う新しい技術、仕組み、ルールになるため、それがわからないと事業活動に支障がでます。受注者である建設会社以外からの要望が多くなるのも納得です。

事業形態、業種を問わず、建設ICT化に関する知識や技能を習得したい方は、ぜひ当社の講習・セミナーをご活用ください。

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