前回コラムより始まりました総合マネジメント活用例シリーズ。第1回の施工計画はご覧いただきましたでしょうか。まだの方はこちらからご覧ください。
ICT施工がスムーズに進む総合マネジメント活用例【①施工計画】
ICT施工をスムーズに進めるために活用できる支援制度総合マネジメントの有効性について、第2回の今回は測位システムの選択というテーマでお伝えします。
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ICT施工をスムーズに進めるための支援「総合マネジメント」とは【前編】
ICT施工をスムーズに進めるための支援「総合マネジメント」とは【後編】
測位システムとは
ICT工事にはICT建機による施工という工程があります。
3次元設計データをもとに、建機の位置を計測しながら作業をするのがICT建機です。
そのために必要なのが測位システムです。
国土交通省の技術基準類に規定されている測位システムには3種類あります。
- 自動追尾式トータルステーション（全周プリズム）
- RTK-GNSS（人工衛星）
- ネットワーク型RTK-GNSS（人工衛星）
選択ミスはコスト超過に繋がる
測位システムは、それぞれ専用機器を使って現場で構成されます。機器の構成は次の通りです。
- 基準局: 座標既知点に設置
- 移動局: ICT建機に取り付け（内蔵型もあり）
※ネットワーク型RTK-GNSSの場合は、現場内に基準局の設置は不要です。
このような測位システムの機器は、工事内容、稼働するICT建機の種類や台数に応じて、レンタルされることがほとんどだと思います。また、移動局がすでに内蔵されたICT建機もあります。
毎月かかる費用のため、工期が長引けばその分コストも比例して増加します。
従来施工では使用しないICT建機や測位システムは、購入・リース・レンタルに関わらず割高なため、選択を誤るとコスト超過に繋がってしまいます。
事前確認のポイント３点
では、測位システムの選択にあたり、トータルステーション（TS）とRTK-GNSSの特徴を踏まえて、事前に確認しておきたいポイントを3つにまとめました。
測位システムの特徴
| TS | RTK-GNSS |
|---|---|
| 基準局と移動局が視準できる距離と範囲の確保 | 衛星受信のため、雨天など天候に左右されにくい |
| 基準局と移動局は1対1の組み合わせ | 位置計測精度を保つためには十分な数の衛星捕捉が必要 |
| 移動局同士が接近しないように注意する | 衛星電波の多重反射（マルチパス）を防ぐ |
| 雨天、砂埃の発生時などは視準ができない | 基準局に対し複数の移動局が稼働できる |
事前確認ポイント
- 施工環境（範囲・形状・天候など）
- 信号受信状況（衛星・無線・携帯電波）
- ICT建機（種類・稼働台数・稼働時期）
ネットワーク型RTK-GNSSの場合は、基準局を現場に設置する必要がありません。ただし、データ配信業者を通じて移動局の位置情報を取得するため、データ配信業者および通信業者との契約が必要です。携帯電波が受信できない環境には適さないためご注意ください。
SGMの総合マネジメントでは、測位システムの選択についても助言・技術的指導を行いながらサポートを進めていきます。専門的な知識を要する工程のため、ご要望があれば知識補充もあわせて行い、ICT施工の体系的なノウハウを社内に蓄積していきます。
施工業者のレベルが重要
必要なものが揃い環境が整えば、あとは作業を進めるだけです。
i-Construction取り組みの目的である施工の効率化を図るためには、一つ一つの作業効率を上げることが重要です。作業効率が上がれば工期が短縮されることになり、経費は軽減されます。
施工作業は施工業者または担当者に任せることになると思います。ということは、施工能力の高低で作業効率も左右されることになってしまいます。
従来施工に比べて、重機オペレーターの技能に依存しないのがICT施工の特徴です。だからと言って機械に任せておけばいいという話ではありません。
せっかく最適な機器選定をしたにもかかわらず、それを使いこなせなければ本末転倒です。ICT建機のマシンコントロール、マシンガイダンス機能や3次元設計データの見方を十分理解して、作業に取り組んでもらうようにしましょう。
こちらも、ご要望があれば施工担当者や施工業者に対する助言・技術的指導も行うことができます。
まとめ
今回は、測位システムの選択時に活用できる総合マネジメントについてお伝えしました。
機器選定はコスト管理に影響する大事な工程です。施工計画時に決めなければならず、選択を誤るとその後の経費を圧迫するため慎重な判断が求められます。
失敗しない利益を出すためのICT工事には、全工程を通して助言・技術的指導を受けることができる総合マネジメントの活用をお勧めします。
わたしたちは総合マネジメントのサポートができる団体として認定・登録されています。
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